ハーヴァード学長の解任

イスラエルのガザ侵攻を巡り、人道的な見地から抗議の声が上がっている。アメリカでは、バイデン支持にも影響が出始めているというが、反対の動きもある。ペンシルヴァニア大とハーヴァード大の学長辞任である。理由は反ユダヤ主義を取ったと議会から批判された為だった。

ハーヴァード大のクラウディン・ゲイは黒人女性だった。ハイチ出身で初の黒人学長になったようだが、後任は事態修復の為なのかユダヤ系のアラン・ガーバーが就任した。調べてみたら、ゲイの前任のローレンス・バコーも、その2つ前で財務長官にもなったサマーズもユダヤ系だった。

サマーズは日本でも有名だが、叔父にサムエルソンやケネス・アローを持つユダヤ系経済学者の一家に育った。アメリカの経済界はユダヤ系が多く、FRBの前議長のイエレンやその前のバーナンキやグリーンスパンもそうだし、FRBの株主であるロックフェラー、モルガン、ソロモン、ロスチャイルドは典型的なユダヤ資本である。

 学長辞任の背景は寄付との関係に違いない。具体的にどこからいくら貰っているか知らないが、フェースブック、アマゾン、グーグル、オラクル、デル、スタバ、チャットGTPのオープンAIなど、これら大手の創設者は全てユダヤ系の末裔と分かると、敵に廻せば大学の存立さえもままならないのだろう。

 アメリカの人口は3億人強、内ユダヤ系は6百万人強（2％）に過ぎない。ただ中枢に行けば行くほど密度が濃くなる。この辺がディープステイトと言われる所以なのかも知れないが、今回の事件でその一端を垣間見た気がした。